具体的な活動内容
健康診断
従業員の健康状態を確認するため、定期健康診断、生活習慣病健診、海外派遣者の健康診断、特殊検診などを行っています。
産業医や保健師により、健康診断後の保健指導として、要医療者への受診勧奨や健康診断未受診者への受診勧奨、労災二次健診の受診勧奨や事後フォロー、特定保健指導対象者への受診勧奨も実施しています。
健康相談
衛生管理室を設置し、産業医や保健師による、長時間勤務の健康相談、メンタルヘルスに関する相談などを随時行っています。
健康啓発活動
健康に関する知識習得や健康づくりを実践するきっかけづくりのために、衛生月間（9月）を設けています。
衛生ブースを開設し、健康情報や衛生統計の共有や各種測定器をレンタルして設置するなどして、従業員の健康意識の向上を図っています。
また、従業員が各自健康目標を設定して取り組む「健康チャレンジ」や各事業所の安全衛生委員会主体の健康イベント（ウォーキングなど）も実施しています。受動喫煙防止対策としては構内全面禁煙としたほか、従業員全員への熱中症予防教育も毎年実施しています。
外部健康相談窓口の設置
健康保険組合による、従業員やその家族を対象にした病気やケガの電話相談や専門医の紹介を受けるサービスなどが利用できます。さらに社外の機関と契約し、電話・面談によるメンタルヘルスのカウンセリングが受けられるサービスなどもあります。